信用情報機関のブラックリストに載ってしまうと、借り入れができなくなるなど人生に大きな影響を及ぼします。自分がブラックリストに載っているのか気になる人も多いはず。
でも大丈夫です。信用情報機関ごとのブラックリスト確認方法や、万が一載ってしまった場合の脱却方法をこの記事で詳しく解説します。さらに、闇金業者のチェック方法と対策もバッチリ伝授します。
自分が金融ブラックか気になる人には役立つ内容ですので、ぜひ参考にしてください。
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ブラックリストとは？
ブラックリストとは信用情報機関に登録される事故情報のことで、クレジットカードやローンの返済が滞った場合に記録される情報のことです。
ブラックリストの概要と仕組み
ブラックリストは公式な用語ではなく、正確には「信用情報の金融事故情報」といいます。
個人の信用情報が信用情報機関に登録され、その中に返済遅延や支払い不能の情報が含まれるとブラックリスト入りとなるわけです。
主な信用情報機関はCIC、JICC、KSCの3つ。それぞれクレジットカード会社や金融機関から提供された情報を5年から7年ほど保持しており、この情報は他の金融機関でも共有されます。
一つの信用情報機関に事故情報が登録されると、さまざまなクレジットカードの発行やローンの申込に大きな制約が生じることになるのです。
ブラックリストに載る条件
ブラックリストに載る条件はいくつかあります。
まずはクレジットカードやローンの返済を2～3ヶ月以上滞納した場合。短期の遅延なら即座に事故情報入りとはなりませんが、長期の滞納は確実にアウトです。
次に保証人（保証会社）が借金の支払いを代行する代位弁済というパターン。特定の状況で保証人が本人の債務を肩代わりすることになりますが、これも信頼を大きく損なう要因となり信用情報に傷がつきます。
任意整理や個人再生、破産といった法的措置を取ることもブラックリスト入りの重大な原因に。債務の減額や免責を受けられる一方で、金融機関からすれば返済能力不足の証と見なされ、信用情報へ大打撃を与えます。
他にも短期間に複数のクレジットカードやローンを申し込む多重申込みも要注意。その行為自体が信用リスクと見なされ、金融機関の信用評価を下げ審査に通りにくくなる可能性があります。
ブラックリストに載る影響
ブラックリストに載ると、新規のクレジットカードやローンの審査がほぼ通らなくなります。事故情報は金融機関同士で共有されるので、信用に問題ありと判断されてしまうからです。これにより日常の金融活動が大幅に制限されることに。
例えば住宅ローンが組めなくなったり、車のローンやリボ払いなどの分割払いも難しくなり、大きな買い物は一括払いを求められるようになります。賃貸契約の審査でも不利に働くことがあり、住まい探しにも影響が出かねません。
日常のお金の管理も不便になります。クレジットカードが使えなくなるので、デビットカードで代用しなければなりません。サービスの月額払いはデビットカードの利用が認められないこともあるため、日常の利便性が大きく損なわれます。
その他、携帯電話の分割購入やネット回線の契約なども難しくなる可能性があるでしょう。
信用情報機関ごとのブラックリスト確認方法
CIC、JICC、KSCといった各信用情報機関には、それぞれ自分の信用情報を確認できる信用情報の本人開示請求の手続きが用意されています。手数料や手続き方法に多少の違いがあるので、それぞれ詳しく見ていきましょう。
CIC（株式会社シー・アイ・シー）の確認方法
CICは日本で最も利用されている信用情報機関の一つで、登録情報の確認にはオンライン請求と郵送請求の2つの方法があります。
オンライン請求なら手数料500円と安価で、手軽に自分の信用情報をチェックできるのが魅力。公式サイトから必要事項を入力・登録すれば、即座に情報を確認できます。
ただし、インターネット環境とクレジットカードが必要なのでご注意ください。
JICC（株式会社日本信用情報機構）の確認方法
JICCは多くの金融機関やクレジット会社から情報を集めている信用情報機関で、登録情報の確認にはスマホアプリの利用と郵送請求の2つの手段が用意されています。
まずはスマホアプリを使う方法。手数料は1,000円で、スマホやタブレットから気軽に利用できるのが嬉しいですね。都市部でも地方でも、幅広い層に使いやすい方法といえます。
もう1つは郵送請求。こちらの手数料は1,300円で、JICCのサイトからダウンロードした「信用情報開示申込書」に必要事項を記入し、本人確認書類のコピーを添えて郵送します。
後日、信用情報が郵送で届く流れです。
KSC（全国銀行個人信用情報センター）の確認方法
KSCは主に銀行や金融機関が個人の信用情報を登録・管理している機関で、登録情報の確認にはオンライン請求と郵送請求の2つの方法が用意されています。
オンライン請求の手数料は500円で、自分の信用情報を素早くチェックできるのが魅力。
KSCの公式サイトから必要事項を入力するだけで簡単に利用可能ですが、インターネット環境とクレジットカードは必須です。
郵送請求の手数料は1,679円から1,800円とオンラインより少し高め。KSCのサイトからダウンロードした「信用情報開示申込書」に記入し、本人確認書類のコピーを同封の上、指定の住所に送付します。手続き完了後、信用情報が郵送で届きます。
ブラックリストからの脱却方法
ブラックリストに載ってしまっても、適切な方法で脱却することは可能です。借金の完済や債務整理、時効援用手続きなど、具体的な手段を詳しく見ていきましょう。
借金完済と一定期間の経過
ブラックリスト脱却の基本中の基本は、まず借金を完済すること。これは金融機関からの信頼を取り戻す第一歩であり、過去の債務整理に不可欠なステップです。借金の完済により、信用情報機関の事故情報は削除対象となります。
通常、借金完済から一定期間（多くは5年から7年）が経過すると、信用情報機関の事故情報は削除されます。削除までの間はクレジットカードやローンの新規契約が難しい状況が続きますが、信用の再構築は十分可能です。
定期的な収入があれば、比較的早期の信用回復も見込めます。
ポイント
不動産や自動車の購入など大きな買い物を計画する際は、ブラックリスト入りの経験を教訓に、返済計画を立てるのを忘れずに。過去の失敗を生かして適切な借金管理を行えば、金融生活の安定につながります。
法的には債務整理や自己破産でも借金整理は可能ですが、最終的には借金返済の完了が信用情報の回復への近道。健全な金融習慣の実践こそが、ブラックリスト脱却の大きな助けになるのです。
債務整理の実施
債務整理はブラックリスト脱却に非常に有効な手段の一つで、任意整理、個人再生、自己破産など方法は多岐にわたります。それぞれの状況に合わせて最適な選択をすることが重要です。
任意整理は債権者との話し合いで返済計画を見直し、無理のない範囲での返済を続ける方法。利息の一部や全額免除で返済総額を減らせることもありますが、信用情報機関への延滞情報の登録は避けられないので、ブラックリスト脱却までにはある程度の期間を要します。
個人再生は裁判所の関与で債務を大幅に減額する方法で、借金を最大9割カットできるなど債務の削減効果が大きく、さらに財産も保護できるのが特徴。
ただし安定収入が条件となるので、一定の収入があることが前提です。個人再生で借金返済計画を見直せば、長期的な財政の安定化が図れます。
自己破産は全ての借金を免除する方法で、最も効果的な選択肢の一つ。ただし一定以上の財産の没収や、最長7年に及ぶ信用情報機関への登録など、再度の借り入れやクレジットカード利用が難しくなるデメリットもあります。
債務整理を検討する際は専門家のアドバイスを仰ぐのが確実です。司法書士や弁護士の力を借りて自分に最適な方法を選べば、ブラックリスト脱却の近道となります。
【独自解説】ブラックOKの闇金業者（違法金融）にも独自ブラックリストがあるってホント？
ところで、ブラックリストという言葉。これが出てくると続くキーワードは「ブラックでもOK」とか「ブラックでも借りられる」あたりではないでしょうか。そういった需要を持っておられる方が流れ着きがちなのが「闇金業者」、つまり違法金融です。
ここで疑問があります。「違法金融はブラックリストを保有していないの？」です。ここでは独自の解説として、どこのメディアでもやっていないであろう踏み込んだ内容をお届けしていきます。
答え：諸説あるが多分「ある」
まず大前提として解説しておきたいこととして「闇金業者は99.9%、正規の貸金業者が保有している個人信用情報にはアクセスできない」ということです。
その他「名簿屋」と呼ばれる業者から購入した多重債務者リストなどをもとに、ブラック情報を把握している可能性はありますが・・・基本、その場で個人信用情報を持ってくることができないわけです。
それを踏まえて解説すると、闇金業者は独自の「ブラックリスト」のようなものを保有している可能性が高いと考えられます。
もともと闇金はブラックリストの人にも貸し付けることで商売をしていましたが、最近は闇金もSNSやインターネットで商売するケースが増え、顧客の母数が多くなってきていることが関係し、データ管理を徹底しているはずなのです。
また従来のような一般的な反社会的勢力ではなく、新興勢力とも言える半グレ（匿名・流動型犯罪グループ。通称匿流）のような組織が闇金を営業しているケースもあります。
こちらもやはり、効率化してデータ管理をしているものと考えられます。
闇金（違法金融業者）の系列ごとに保有・共有するパターン
実は違法金融業者にも「系列」があるのですが、この系列ごとに支払いが遅れている客や延滞履歴のある客をまとめてリスト化している可能性は極めて高いといえるでしょう。
実際に闇金業者に突撃（※実際に申し込んで審査を受けること）して審査を受けた複数のユーザが「系列ブラック」という言葉を発しており、ほぼ確実に系列ブラックに関連する何らかのやりとりがあると考えて良いでしょう。
晒しサイトをブラック情報置き場として悪用するパターン
当サイトでも過去に何度か扱ってきましたが「晒しサイト」というものがあります。古い所で行けば「告発24」「パトロン〇〇」等が該当しますね。
こういったサイトは以前、ガチ個人からお金を借りて飛んでしまった人を探す目的で使われていましたが、最近は一部の闇金業者系列が「ブラック情報置き場」として悪用しているケースも散見されます。
つまり住所、氏名、電話番号＋本人の画像を晒して「寸借詐欺」とか「お金の持ち逃げ」といった「テイ」で掲載することで、他の業者が「こいつはブラックだ」と判断する足がかりになってしまっていると考えられるのです。
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まとめ
ブラックリストに載ってしまうと新たな借入れが難しくなるため、早期の対策が必要不可欠です。借金の完済や債務整理を進めることで、ブラックリストからの脱却を目指すことができるでしょう。
一方、闇金業者からの借入れは違法であり、専門家に相談して適切な対処をすることが重要になります。借金問題でお悩みの方は、一人で抱え込まずに信頼できる専門家に相談し、解決に向けて動き出すことをおすすめします。
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