──審査なしでお金を借りたい・・・。
これは多くの債務者の方が思うことです。
少し考え方を変えてみると、審査なしでお金を調達する方法に目が向くようになります。この世の中、お金を調達するのに審査が入らないケースもあります。
ここでは、質入れという方法で金策する方法についてご紹介してみます。
即日現金ゲットの方法!そんなのアリ?
・・・などなど、最近は新しい生活様式の影響もあって景気が悪いものですから、このような文言が多数見かけられるようになりました。
景気が悪くなってくるとこのような甘い文言が踊るようになるわけですが、そんなの実際あるのでしょうか?
いえいえ、そんなうまい方法はありません。99.9%、サギもしくは闇金、もしくは後払いツケ払い現金化などの「正規サービスを装った闇金」でしょう。
後払い・ツケ払い現金化については以下の記事で詳しく解説しています。
→最近利用者急増中の「後払い・ツケ払い現金化」とは?
──質屋など、合法的に認められている方法以外はやめた方が良いです。
質屋の存在とは?
古くは江戸時代から存在する、質屋というシステム。
現在でも、江戸時代に創業した超老舗が営業しているなど、日本では古来から質屋でお金を調達する方法が根付いています。
しかし、昭和の時代ならまだしもこの令和の時代に「質屋」というキーワードを知っていたり「実際に使ったことがある!」という方はそこまで多くありません。
お金を何とかして借り入れたいと思うがあまり、質屋の方まで目が向かないのです。もしくは、身の回りのものを全て売り払ってしまいますので、質屋というところまでたどり着かないのです。
質屋は、身の回りの品物を差し出して預けることで一時的にお金を借りることができるシステムです。つまり、担保を差し入れて担保の価値だけのお金を借りるというシステムと言い換えることができます。
質屋に預け入れた品物の価値の範囲だけお金を借りられますので、個人信用情報などのチェックは一切必要ありません。ただし、身分確認などは必要となります。
期日までに、利息と元金を合わせて返済することで品物が手元に帰ってくるのが特徴です。
質入れで即日現金調達する方法
品物を預けることを質入れと言います。
質入れで即日現金調達は可能でしょうか?
めちゃくちゃ可能です。
少なくとも、即日融資のカードローンなどを利用するよりもスピーディーに資金調達が可能と言えるでしょう。それほどまでにスピーディに資金調達できる方法が質入れです。
まずは、差し入れられるような品物がないか集めてみましょう。
具体的には以下のようなものであれば問題なく質入れできます。
品物を集めたら、近くの質屋を検索し、営業しているようであればすぐに出向きましょう。

質屋利用のメリット
質屋のメリットは何といっても、審査不要でお金をすぐに調達できるところにあります。品物を差し入れて、その価値の範囲内でお金を借りられるわけですから、これほどシンプルな仕組みもありません。
また、個人信用情報の調査も入りませんので、CICブラックだろうが、最悪の場合闇金からお金を借りていようが、問題なく利用することができます。
もちろん、税金滞納があってもお構いなし。
現物の力はここまで強いのです。
そして、審査が早いのも質屋の特徴です。品物を持ち込み、目利きさんが査定を行い、金額が確定するまで…よほど品物の数が多くない限り、そして繁忙期でない限り1時間以内にはすべての結果が出揃ってくるでしょう。
金額に納得できれば契約をしてお金を受け取って終了です。さらに、返済の督促もありません。返済期限が過ぎて返済も連絡もないようであれば、その品物を失うだけです。
質屋利用のデメリット
質屋利用のデメリットは、まずカードローンや消費者金融からの大型融資のように数百万円単位などの金額を用意するのが難しいというポイントです。
質に入れる品物が大変高価なものであっても、その時の状態・キズの様子などを考慮して金額が確定されますので、たった一つの品物で数百万円単位の質入れが成立するのはかなりレアケースと言って良いでしょう。
その他、自分で高価だと思っていた品物が査定にかけると実はそうでもなかったりというケースが多く見られます。この場合、自分で予想していたよりも手に入る金額が安くなってしまう可能性があります。
まとめ
審査なしでお金を借りる方法にも様々ありますが、個人信用情報の審査をスキップできる方法としては、質入れは大変お勧めできる金策方法です。
まずは急場しのぎに質屋を利用して、それから後のことはじっくり考えるというのも、多重債務状態の時には重要な考え方の一つとなるでしょう。
「もう借金がどうしようもない」「生活費を支払えない」という場合は、債務整理を活用することがおすすめです。
債務整理は国が認めた手続きで、簡単に説明すると合法的に借金を減らすことができます。
債務整理についてもっと詳しく知りたい場合は、弁護士か司法書士事務所の無料相談を活用してみると良いでしょう。

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